昨日の記事で2020年のオリンピックでの経済効果のお話しをさせていただきました。
このオリンピックの盛り上がりが私たち個人にとって…
メリットがあるのか!?
そして…それを活かすためには!?
をテーマに 本日はお伝えさせていただきます。
【オリンピックと株価】
（Bloomberg抜粋http://urx.nu/52l0)
開催決定後の株価
過去５大会の五輪について開催都市決定から開会式当日までの株価推移を見ると 96年アトランタ大会では米ダウ工業株30種平均は2.2倍に上昇。 同様に2000年シドニーはＡＳＸ全普通株指数が64％高 04年アテネではアテネ総合指数が27％高 08年北京は上海総合指数が36％高 12年ロンドンはＦＴＳＥ100指数が6.5％高 となっている。 アテネはＩＴバブル崩壊、北京とロンドンはリーマン・ショックを含む世界的な金融危機を挟みながら株価は上昇した。
ロンドンでは開催決定後、一時27％上昇している。 16年のリオデジャネイロの場合、ボベスパ指数は一時19％高まであったが低成長や反政府デモなどで下落に転じている。 野村証券の山口正章エクイティマーケット・ストラテジストは８月20日に書いたリポートで過去５大会と株価では 経済効果が波及すると見られる開催直前よりも「開催決定年に好パフォーマンスを見せるケースが多い」と指摘した。 日本では冬季大会で98年に長野で開かれ、開催決定から開会式までの日経平均はバブル経済崩壊の中で31％下落していた。 64年の東京大会の株価については山口ストラテジストによると、開催決定を挟んで株価が急騰して61年に高値を付けたが、65年まで長期低迷した。【地価も上昇?】
株価とともに代表的な資産価格である土地の価格について、みずほ証券の石沢卓志チーフ不動産アナリストは、五輪開催決定による押し上げ効果を予想した。
石沢アナリストは、五輪開催がなくても来年の東京圏の公示地価は上昇するとしながら、上昇率が上乗せされて「１－２％くらいになるだろう」と予想した。
さらに「インフラ整備が強化されれば、短期間だけの上昇ではなくて継続的に上昇する形になる」と付け加えた。
20年東京五輪の招致オフィシャルパートナーは21社で、トヨタ自動車、ミズノ、アシックス、日本航空、大和ハウス工業、グリーや楽天といった企業が名を連ねていた。
これまで招致に関する呼称やロゴが自社イベントなどで使用できたが、招致活動が終わって契約はいったん切れる。
新たな大会パートナーは組織委員会などが改めて募る予定だ。
【ｵﾘﾝﾋﾟｯｸﾊﾞﾌﾞﾙ到来!?】
上記の様に株価や地価の上昇が見込まれる
この機会に何をしたらいいのでしょうか？
今週紹介するのは
株取引
明日は…
