あなたは転職を考えたこと、したことはありますか？
今や３人に１人が転職する時代
Yes と回答の方も少なくはないのでは？
そんな転職時の不安といえば「収入が途絶えてしまうかも」ということ。
失業時にも、生活をしていくためには必ずお金がかかります。
雇用保険や基本手当(失業手当)などについて正しく知り、申請を行いましょう。
給付のもらい損ねを回避でき、安心して転職へ向かうことができます。
筆者も実際に転職をした時に、危うくもらい損ねるところでしたが、しっかり調べることで、会社を辞めた後でも
給料１カ月分以上のお金をもらうことが出来ました。
今回はそのテクニックを皆様にもお伝えしたいと思います。
このブログはとあるＦＰ事務所を舞台に、
3人のキャラクターがメインとなって、
お金や経済の知識を易しく解説します。
左✩吉永所長… 真面目で腕利きのＦＰ事務所所長
中☆涼子さん…最近金融を学び始めた新婚さん
右✩夏美ちゃん…新米ＦＰ。明るく元気でちょっと天然
でも、その間、収入が途絶えることを考えると、なかなか心配で踏み切れないみたいなんです。
離職してからの転職活動となる場合、次の収入を得られるのがいつになるのか、辞めた時点ではわからないですし、精神面も含め、大きなリスクが存在することは事実ですね。
新米FPとして何か力になりたいんですが…。
これを申請できれば、離職後にも給料１カ月分以上の給付を受けられることもあるんですよ。
しっかり学んでいきましょう。
まずは確認！雇用保険とは？
雇用保険の中にも様々な給付制度がありますが、まずは、失業した際に一定期間給付金を受け取ることができる「基本手当」について見ていきましょう。
それと、支給される額や日数も一律ではなく、失業に至った理由や、失業前にもらっていた賃金額などによっても、人それぞれで違ってきます。
そして次回は、雇用保険のもらい方について、より深い話をしていきます。
【基本手当をもらうために】雇用保険加入の有無をチェック
■会社に常用使用される正社員・一般社員の場合
・原則として無条件に雇用保険への加入が義務付けられています。
■派遣社員・パートタイマー・アルバイトなどの非正規雇用労働者の場合
・一週間の所定労働時間が20時間以上
・31日以上継続して雇用される見込みである
・雇用保険の適用事業所に雇用されている。
◆自己都合退職における必要加入(被保険者)期間
・離職の日以前２年間に12カ月以上の被保険者期間を有していること。
※倒産・解雇や、その他やむを得ない理由による離職の場合、別途条件あり。
【今回のまとめ】
失業時、雇用保険を活用・申請することで、基本手当(失業給付）を受けられる。
まずは、期間も含めて自分の雇用保険加入の有無をチェック☆
